マクロ経済指標と株価の関係！投資家が見るべきポイントを解説
株式投資を始めたばかりの方にとって、マクロ経済が少し難しく感じている方も多いです。しかし、GDPやインフレ率、失業率といった経済指標は、株価の動きに大きな影響を与えるため、理解が欠かせません。
本記事では、マクロ経済指標と株価の関係をわかりやすく解説し、さらに景気サイクルに応じた投資戦略や中央銀行の政策がどのように影響するかについても詳しく紹介します。
マクロ経済の基礎から投資戦略まで幅広くカバーしていますので、ぜひ最後までお読みください。
マクロ経済とは？
マクロ経済とは、国内総生産（GDP）や消費者物価指数（CPI）などの指標から、経済全体の健康状態や成長の見通しを予想する場合に使われます。経済全体の動きを分析することで、投資家は以下2つのポイントを把握できます。
- 投資リスクの軽減
- リターンの最大化
結果、景気後退期に備えてポートフォリオの調整や、成長が見込まれる産業に投資を集中させることが可能です。
GDPの成長率が予想を上回れば株価が上昇し、
インフレ率が急上昇すれば金利上昇の可能性から債券価格が下落しやすくなります。
これらの経済指標は、株式市場に影響を与えるため、投資家はよく観察しましょう。
株式市場に影響をあたえるマクロ経済指標
GDP（国内総生産）
GDPの成長は、多くの場合、企業業績の向上を示し、株価上昇につながります。また、GDPの構成要素である個人消費を占めている割合は、全体の約6割です。
消費が活発化すると、企業の売上が増加し、結果として株価の上昇を促す傾向があります。
2013年から2015年にかけての日本経済では、GDPの成長にともない日経平均株価が約2倍に上昇。このように、GDP成長率の加速は景気拡大のシグナルとなり、株式市場にポジティブな影響を与えることが多いです。
インフレ率
インフレ率の上昇は、一般的に株式市場に対してネガティブな影響をもたらします。
なぜなら、インフレが企業のコストを押し上げ、利益率を圧迫する可能性が高いためです。
具体的には、インフレ率が上昇すると、企業は原材料や労働力のコストが増加し、
これらの上昇分を製品やサービスの価格に転嫁できない場合、利益が目に見えて減少します。
さらに、消費者の購買力低下で需要が減少し、企業の売上にも影響を与えます。
消費者物価指数「ＣＰＩ」
CPIの上昇率が2％を超える場合、中央銀行は景気過熱を防ぐために金利の引き上げを考えます。しかし、金利を引き上げることにより、株式市場に悪影響を与える可能性があるでしょう。
理由は銀行預金の魅力が増すことにより、消費者の消費意欲が低下するためです。
結果、企業の売上が減少し、業績が悪化しやすくなります。
金利上昇は企業の借入コストを高めることで、以下の可能性があります。
- 投資活動を抑制
- 成長の見通しを暗くする
こうした要因を背景に、投資家たちは株式市場に対して慎重な姿勢を強めています。
その結果、株価の下落という現象が起きているのです。
2022年にはアメリカのCPIが2％を大きく超えて上昇しました。
これを受けて、連邦準備制度理事会（FRB）が金利を引き上げた結果、
企業業績の悪化が予想され、株式市場が下落しました。
失業率
失業率は労働市場の健康状態を示す経済指標で、消費者の購買力や企業の生産活動に直接影響を与えます。そのため、失業率の変動は経済全体のパフォーマンスを反映し、株式市場にも影響を及ぼします。
失業率の低下は経済の好調さを示し、株価にはプラスです。
なぜなら、雇用が増加すれば、消費者の所得が増え、購買力が高まるためです。
これは企業の業績向上につながり、結果として株価を押し上げる要因となります。
一方、失業率の上昇は経済の不調を示唆し、多くの場合、株価にマイナスの影響を与えます。
アメリカでは雇用統計が金融政策に影響を与え、その結果が株式市場に波及します。
失業率が高まると、アメリカの中央銀行である連邦準備制度理事会（FRB）は景気刺激策として金利を引き下げる可能性があります。
マクロ経済における景気サイクル
景気サイクルにおける株式市場の動向
景気サイクルは、経済の健康状態を示す指標です。景気サイクルは通常、4つのステージ（回復期、好況期、後退期、不況期）で構成されており、
各ステージで企業の業績や消費者の行動が大きく変化します。
回復期から好況期にかけては、経済全体が上向きの勢いを見せます。消費者の財布の紐が緩み、企業の売上が伸びるため、株価は上昇しやすい傾向です。
この時期には、高い収益が期待できる株式などの「リスク資産」への投資がおすすめです。
一方、景気が後退し不況に陥ると、消費者の財布の紐は固くなり、企業の売り上げも伸び悩みます。
その結果、株価は下落傾向に転じがちです。
こうした厳しい経済環境下では、投資家たちは安全性を求めて、国債や金などのいわゆる「安全資産」へと資金を移す傾向があります。
景気サイクルに応じた投資戦略
景気サイクルに応じた投資戦略として、セクターローテーションが有効です。セクターローテーションとは、景気サイクルの各段階に応じて投資対象となる業種（セクター）を戦略的に切り替える手法です。
この戦略の魅力は、経済の拡大と収縮のサイクルを理解し、各段階で成長が見込まれる業種に投資することにあります。
景気サイクルは通常以下の４つの段階に分けられます。
- 回復期
- 拡大期
- 後退期
- 底打ち期
それぞれの段階で異なる業種が好調となるため、投資家はこの動向を見極めてポートフォリオを調整することで、リターンの最大化を図れます。
例えば、景気回復期には、消費者の購買意欲が高まることから、テクノロジーや一般消費財セクターが好調傾向になります。
その理由は、新しい製品やサービスへの需要が増加するためです。
一方、景気後退期には、景気の影響を受けにくい公益事業や医療関連セクターが比較的安定したリターンを提供します。
これらは必需品的な性質を持つため、不況下でも需要が大きく落ち込みにくいのです。
マクロ経済分析の注意点
マクロ経済指標は経済の全体像を把握する上で重要ですが、それだけでは全てのリスクを予測することはできません。例えば、突発的な政治イベントや自然災害などの「ブラックスワン」と呼ばれる予期せぬ出来事が発生すると、市場は驚くほど急激に反応します。
これらの事象は、通常のマクロ経済指標では捉えきれない不確実性をもたらし、
経済に大きな影響を与えることがあります。
リーマンショックや新型コロナウイルスの感染拡大などは、その典型的な例といえるため注意してください。
まとめ
株式投資において、マクロ経済の動向は無視できない重要な要素です。主な価格変動の要因は以下のとおりです。
- GDP
- インフレ率
- 消費者物価指数
- 失業率
また、景気サイクルや中央銀行の金融政策も株価に影響を及ぼします。
全体として、マクロ経済指標を理解し分析することで、投資リスクを軽減しリターンを最大化できる可能性があります。
ただし、予期せぬ政治的事件や自然災害など、指標だけでは予測できないリスクもあるので注意が必要です。
投資判断を行う際には、マクロ経済指標を見極めるだけでは不十分です。
企業の財務状況や将来性、さらには市場全体の雰囲気も含めて、多角的な視点からの分析が求められます。
こうした総合的なアプローチによって、より的確な投資戦略を立てることができるでしょう。
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